S＆P／JPXカーボン・エフィシエント指数
環境情報の開示状況や炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）の水準に着目して構成銘柄のウエイトを決定する指数「S&P／JPXカーボン・エフィシエント指数」の構成銘柄に選定されました。
（2023年6月現在）
MSCI日本株女性活躍指数（WIN）
MSCI日本株女性活躍指数は、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）社によるESG指数の１つで、時価総額上位700銘柄（MSCIジャパンIMIトップ700指数）を対象に、女性管理職比率や新規採用者に占める女性比率など、性別多様性に関する開示情報をもとに優れた企業を選定するものです。
※株式会社船井総研ホールディングスの MSCI 指数への組入れ、および MSCIのロゴ・商標・サービスマークまたは指数名称の使用は、MSCI またはその関連会社による株式会社船井総研ホールディングスへの後援、保証、販促には該当しません。MSCI 指数はMSCIの独占的財産です。MSCIとMSCI 指数の名称およびロゴは 、MSCI またはその関連会社の商標またはサービスマークです。
【関連情報】
MSCI日本株女性活躍指数（WIN）について
（2023年12月現在）
MSCI日本株女性活躍指数（WIN）
MSCI日本株女性活躍指数は、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）社によるESG指数の１つで、時価総額上位700銘柄（MSCIジャパンIMIトップ700指数）を対象に、女性管理職比率や新規採用者に占める女性比率など、性別多様性に関する開示情報をもとに優れた企業を選定するものです。
【関連情報】
MSCI日本株女性活躍指数（WIN）について
（2023年12月現在）
※株式会社船井総研ホールディングスの MSCI 指数への組入れ、および MSCIのロゴ・商標・サービスマークまたは指数名称の使用は、MSCI またはその関連会社による株式会社船井総研ホールディングスへの後援、保証、販促には該当しません。MSCI 指数はMSCIの独占的財産です。MSCIとMSCI 指数の名称およびロゴは 、MSCI またはその関連会社の商標またはサービスマークです。
Morningstar日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除くREIT）（愛称「GenDi J」）
Morningstarが提供する、Equileapのジェンダー・ダイバーシティに関する取り組み評価に基づいた指数です。2023年より、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が採用する、ESG投資のための株式指数のひとつとなっています。当社はGroup1（最も高いジェンダー・イクオリティ・スコアの企業群）として評価されました（評価は2023年12月18日時点）。
※Morningstar, Inc及び/またはその関連会社（単体/グループに関らず「Morningstar」）は、船井総研ホールディングスが、指定されたランキング年において、職場でのジェンダー・ダイバーシティに関して、Morningstar
日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除くREIT）(「インデックス」)を構成する銘柄の上位5分の1にランクされた」という事実を反映するために、船井総研ホールディングスがMorningstar日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト（除くREIT）・ロゴ（「ロゴ」）を使用することを承認しました。Morningstarは情報提供のみを目的として船井総研ホールディングスによるロゴの使用を承認しております。船井総研ホールディングスによるロゴの使用はMorningstarが船井総研ホールディングスを推奨するものではなく、また、船井総研ホールディングスに関連する有価証券の購入、売却、引受けを推奨、提案、勧誘するものでもありません。当インデックスは日本の職場のジェンダー・ダイバーシティを反映するようにデザインされておりますが、Morningstarは、インデックスまたはインデックスに含まれるデータの正確性、完全性、または適時性を保証しません。Morningstarはインデックス、またはロゴに関して明示的にも暗黙的にも保証を行わず、インデックス、インデックスに含まれるデータまたはロゴに関する商品性および特定の目的または使用への適合性の保証を明示的に否認します。前述のいずれにも制限することなく、いかなる場合においても、Morningstarまたはその第三者のコンテンツプロバイダーは、いずれかの当事者によるインデックスまたはロゴの使用または信頼に起因する（直接的・間接的に関わらず）損害について、Morningstarが当該損害の可能性について認識していたとしても、いかなる責任も負わないものとします。Morningstarの名前、インデックス名、およびロゴは、Morningstar,
Incの商標またはサービスマークです。過去のパフォーマンスは、将来の結果を保証するものではありません。
【関連情報】
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）ウェブサイト
Morningstar日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除くREIT）（愛称「GenDi J」）
Morningstarが提供する、Equileapのジェンダー・ダイバーシティに関する取り組み評価に基づいた指数です。2023年より、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が採用する、ESG投資のための株式指数のひとつとなっています。当社はGroup1（最も高いジェンダー・イクオリティ・スコアの企業群）として評価されました（評価は2023年12月18日時点）。
【関連情報】
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）ウェブサイト
※Morningstar, Inc及び/またはその関連会社（単体/グループに関らず「Morningstar」）は、船井総研ホールディングスが、指定されたランキング年において、職場でのジェンダー・ダイバーシティに関して、Morningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除くREIT）(「インデックス」)を構成する銘柄の上位5分の1にランクされた」という事実を反映するために、船井総研ホールディングスがMorningstar日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト（除くREIT）・ロゴ（「ロゴ」）を使用することを承認しました。Morningstarは情報提供のみを目的として船井総研ホールディングスによるロゴの使用を承認しております。船井総研ホールディングスによるロゴの使用はMorningstarが船井総研ホールディングスを推奨するものではなく、また、船井総研ホールディングスに関連する有価証券の購入、売却、引受けを推奨、提案、勧誘するものでもありません。当インデックスは日本の職場のジェンダー・ダイバーシティを反映するようにデザインされておりますが、Morningstarは、インデックスまたはインデックスに含まれるデータの正確性、完全性、または適時性を保証しません。Morningstarはインデックス、またはロゴに関して明示的にも暗黙的にも保証を行わず、インデックス、インデックスに含まれるデータまたはロゴに関する商品性および特定の目的または使用への適合性の保証を明示的に否認します。前述のいずれにも制限することなく、いかなる場合においても、Morningstarまたはその第三者のコンテンツプロバイダーは、いずれかの当事者によるインデックスまたはロゴの使用または信頼に起因する（直接的・間接的に関わらず）損害について、Morningstarが当該損害の可能性について認識していたとしても、いかなる責任も負わないものとします。Morningstarの名前、インデックス名、およびロゴは、Morningstar, Incの商標またはサービスマークです。過去のパフォーマンスは、将来の結果を保証するものではありません。
2022年8月より、ＪＰＸ総研及び株式会社日本経済新聞社が算出する株価指数「JPX日経中小型株指数」の構成銘柄に選定されました。JPX日経中小型株指数は、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成される中小型株価指数で、資本の効率的活用 や投資者を意識した経営を行っている企業が選定される指数です。 今後とも、ステークホルダーの皆様の信頼と期待に応えるべく、持続的な成長および中長 期的な企業価値のさらなる向上を目指してまいります。
GPIFの国内株式運用機関が選ぶ
「改善度の高い統合報告書」に選定
年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の国内株式の運用を委託している運用機関が選ぶ「改善度の高い統合報告書」に選定されました。今後も、皆様のより深い理解が得られるよう、公正かつ適切な情報開示を行い、企業価値の向上に努めてまいります。
えるぼし
女性の活躍に関する取り組みの実施状況が優良な企業として「えるぼし」の認定を（船井総合研究所：二つ星、船井総研デジタル：三つ星）受けています。
えるぼし認定（厚生労働省）
船井総合研究所
船井総研デジタル
国連グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）
2023年4月に持続可能な成長を実現するための世界的な枠組みである「国連グローバル・コンパクト」に署名しました。署名企業として、「国連グローバル・コンパクトの10原則」に従った責任ある事業活動を行うとともに、SDGsの社会的な目標に向けて行動することで、持続的な社会の実現に貢献します。
国連グローバル・コンパクトの10原則
気候関連財務情報開示タスクフォース
2023年7月に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD: Task Force on Climate-related Financial Disclosures）の提言に賛同しました。また、2023年8月にTCFDコンソーシアムにも入会し、気候リスク機会、および財務的影響に関する情報開示の強化に努めています。
TCFDの開示情報
人的資本経営コンソーシアム
経済産業省及び金融庁をオブザーバーとして2022年8月に設立された「人的資本経営コンソーシアム」に参加しています。
このコンソーシアムは、人的資本経営の実践に関する先進事例の共有、企業間協力に向けた議論、効果的な情報開示の検討を行う目的で、一橋大学CFO教育研究センター長伊藤邦推氏をはじめとする計7名が発起人となり設立されたものです。本コンソーシアムへの参加を通して、当社グループの成長の源泉である人的資本の充実に向けた取り組みと開示を、一層強化してまいります。
（ご参考）「人的資本経営コンソーシアムが設立されます」（経済産業省）
情報セキュリティマネジメントシステム（ISO／IEC 27001）
お客様やお取引先からお預かりした情報を含む当社グループの情報資産を情報漏洩や改ざんなどから守るため、国際規格である「ISO/IEC 27001：2013」及び国内規格である「JIS Q 27001：2014」に準拠した情報セキュリティマネジメントシステムを取得し、情報セキュリティ基盤の強化や情報セキュリティ人財の育成、継続的な改善を図っています。
船井総研デジタル 2022年6月3日取得
船井総研ホールディングス 2023年2月24日取得
・株式会社船井総研ホールディングス
（2023年4月1日現在）
| 登録認証番号 | JQA-IM1979 |
|---|---|
| 登録範囲 | 持株会社としてグループの戦略立案、グループ経営管理 |
| 初回認定日 | 2023年2月24日 |
・株式会社船井総研デジタル
| 登録認証番号 | JQA-IM1889 |
|---|---|
| 登録範囲 | （１）ウェブ広告運用代行及びコンテンツ制作 （２）コールセンター業務 （３）ＢＰＯ（セールス関連業務、事務局代行業務 （４）バックオフィスコンサルティング （５）顧客要求に基づくシステム開発・構築及び保守 （６）クラウドサービス（ＳａａＳ）の開発・提供及び運用 |
| 初回認定日 | 2023年6月3日 |
