「人的資本調査 2025」において「人的資本経営品質 2025」に選定

株式会社船井総研ホールディングス(本社:東京都中央区、代表取締役社長 グループCEO: 中谷貴之)は、一般社団法人 HRテクノロジーコンソーシアム、HR総研(ProFuture 株式会社)、一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会が主催する「人的資本調査 2025」において、「人的資本経営品質2025」に選定されましたことをお知らせいたします。

■選定の背景と評価ポイント

「人的資本調査2025」は、人的資本経営と開示の両面から企業の取り組みを総合的に評価し、先進的な企業を選定・表彰する国内最大規模の調査です。
本調査において当社は、人的資本経営および開示の取り組みが一定水準を超える企業として「人的資本経営品質」に選定されました。特に以下の領域において優れた取り組みであると評価されました。

・経営戦略と連動した人財戦略策定
・経営戦略と密接に連動した人財戦略および取組方針の策定
・経営陣が主導する積極的な人的資本経営の推進体制
・人的資本投資の実行
・人財採用の強化やコンサルタントの継続的な年収引き上げ
・職場環境への重点投資

■上記項目における当社の取り組みについて

当社は 2023-2025年度中期経営計画において、成長の源泉である人的資本の拡充を目的とした「積極的人財投資」を重点方針に掲げました。採用・育成・定着・労働環境への投資を重点施策とし、持続的な成長を目指しています。
具体的には、コンサルタントの積極採用と年収水準の継続的な引き上げ、成果と連動したスキル開発、評価報酬制度の整備による公正な分配、エンゲージメント向上のための多角的な支援等を行うことで、個人の「生涯価値 (ELTV) の最大化」と会社の「持続的成長」のベクトルを一致させ、高い定着率と挑戦を促す環境を構築しました。
またハード面の整備として、東京本社の移転に続き、大阪本社を移転し、新たに「サステナグローススクエア OSAKA」を開設しました。同拠点を営業および人的資本経営の推進拠点と位置づけ、社員が最大限のパフォーマンスを発揮できる環境整備に全社を挙げて取り組んでいます。

新中期経営計画(2026-2028年度)においても引き続きコンサルタント数を拡大しつつ、「1人あたり生産性」 と 「期待在籍年数」を向上させることで、ELTVのさらなる最大化を図ってまいります。

【ご参考】人的資本経営品質2025 https://www.hrpro.co.jp/human_capital_survey/2025/

本件に関するお問い合わせ先
株式会社 船井総研ホールディングス コーポレートコミュニケーション室
広報・ブランディングチーム E-mail: pub@funaisoken.co.jp