HR Force 社長メッセージ

最新のテクノロジーを活用し、
労働力不足解決ソリューションを
オーダーメイドで提案・提供

株式会社HR Force
代表取締役社長
高山 奨史

人手不足への最適なソリューションを提供

HR Forceは、船井総研ホールディングスの100%出資子会社として設立された「人材開発コンサルティング」に特化した企業です。船井総研における一事業として始まりましたが、設立までに2,500社以上の企業様に「ダイレクトリクルーティング」を活用した採用サポートを実施し、2018年2月に船井総研の子会社として設立するに至りました。
 先述した「ダイレクトリクルーティング」とは、求人サイトや人材紹介会社を介さずに企業が直接求職者にアプローチをかける、新しい採用の手法です。当社は、この採用システムを導入した企業様の、一人あたりの採用コストを平均1/3程度削減することに成功しております。具体的には、当社の行う採用サポートは、当社の保有する5,000社を超える企業の採用データやAIなどを活用しているため、企業の広告の運用や、募集要項を最適化することができます。その結果、求職者とのマッチングの確率を効率よく上げることが出来るため、大幅なコストダウンが見込めるのです。
 このように、最先端の技術と我々の持つコンサルティングのノウハウをかけ合わせ、企業様一社一社にあわせたソリューションを提供してきた結果、現在HR Forceはindeedの有料広告の運用件数が世界一のアカウント(5,000社 2019年9月実績)にまで成長しました。また、日本に100社以上あるindeed代理店のうち、たった8社しかいないゴールドパートナーにも認定されるまでに至りました。
 現在は月間150社以上の依頼を受けており、今後もさらに発展させていく所存です。

現在の人材市場とHR Forceの理念

現在の人手不足の大きな要因の一つとして考えられているのが、年少人口及び生産年齢人口の割合が減少している一方で、高齢者人口の割合が増加していることです。この労働人口の減少は、メディアなどでも大きく取り上げられているため、皆様もご存知のとおりであると思います。特に中小企業における人材不足は深刻であり、後継者の不在や人手不足による倒産が増えてきているという現状が続いております。その一方、中小企業庁のデータによると、就業者数の推移は、生産年齢人口が減少する中で減少傾向が続いておりましたが、就業率の増加により、2012年以降連続で上昇していることがわかります。これは、高齢者の中でも比較的若い年齢層と、25~44歳の年齢層の女性の労働参加が進んでいることが理由であると述べられています。
 以上のことから考えると、現在の日本は深刻な人手不足である一方、女性や高齢者などの労働参加により、労働者に多様性が生まれている状態であるといえます。しかし、労働者の多様化が進んでいるにもかかわらず、それに対応した人材獲得を行っている企業は多くありません。その結果、企業と求職者のミスマッチがおこり、人手不足の悪化の一端を担っています。  このような現状を鑑みるに、我々はまだ日本の労働力は減少しているとは一概には言えないと考えました。つまり、現在の人手不足すなわち労働力減少ではないということです。そこで私たちは、「適切な」求職者を「適切な」企業に導くことで、「日本の労働力を高める」ことをミッションとして設定いたしました。

人材不足という「逆境」を「チャンス」に変える

前述したように、人手不足が深刻な現在、採用業界は大きく変化してきている現状にあります。大手採用企業が軒並み高収益を出していることからも、人手不足による採用業界へのインパクトの大きさをうかがうことができます。加えて、今までは求人誌や新聞の広告面などのアナログな手法によって採用をすることが主流でしたが、今後はインターネット上などのサイトを使ったデジタルな採用手法が主に取られるようになってくると考えられます。
そこで私たちHR Forceは、船井総研が長年培ってきたコンサルティングのノウハウと、ビッグデータやAIなどのテクノロジーをかけ合わせた「ダイレクトリクルーティング」を活用することで、企業様一社一社に最適なソリューションを提供し、他社と差別化を図っていく一方、今後は、採用に関するブランディングだけでなく、ウェブ広告の運用など総合的な採用に関するサービスを提供していく所存です。
 船井総合研究所グループが新たに策定した中期経営計画 「Great Value 2020」の基本方針のもと、前述したような戦略を行っていくことで、採用業界だけでなく、船井総研グループの中でも高い成長率を維持していきたいと考えております。

最後に

当社の現在の高い成長率は、社員の力だけでなく、日々支えてくださっている皆様のお力添えがあってのことです。この業績を維持するためにも、ぜひ皆様に今後も一層のご支援を賜りますよう、お願い申し上げます。

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